プラグインでNo.1の中国企業「BYD」とストロングハイブリッド実績トップの「トヨタ」がタッグを組む

トヨタが電気自動車プラットフォームの仲間づくりを中国でも開始。対等関係の合弁会社を起す

BYDとトヨタが、中国で電気自動車に関する研究開発会社を設立することを発表した。新会社の設立は2020年内の予定で、BYDとトヨタの出資比率は50：50になるという。つまり対等な関係で、次世代の電気自動車プラットフォームを開発するということだ。

ご存知のようにBYDというのは、もともとはバッテリーメーカーで、そのノウハウをもとに自動車産業に進出。プラグインハイブリッドカーと電気自動車をあわせたプラグイン（外部充電）車の販売台数は世界ナンバーワンとなっている。2015～2018の4年連続でトップというビッグネームだ。

一方、トヨタはモーターだけで走行できるストロングハイブリッドを1997年から発売、累計販売台数は1400万台を超えるという電動車両の実績としてはトップといえるメーカーだ。BYDとトヨタが手を組むということは、クルマの電動化に関する最強タッグが生まれたといっても過言ではない。

合弁会社設立発表にあたり、BYD側は「BYDの“EV市場での競争力”、“開発力”とトヨタの“品質”、“安全”というそれぞれの会社が持つ強みを融合すること」を意義としてコメントを出している。トヨタは「電動化推進という共通の目標に対し、競合関係の枠を超えた“仲間”ができ、非常にうれしく思う」と、仲間づくりである面を強調しているように見える。

すでに国内ではダイハツ、日野というグループ2社に加えて、スバル、マツダ、スズキと仲間を増やしている。欧州でもBMWとは関係を深めている。そして、今回のBYDである。

トヨタは資本投入を積極的に進めるわけでもなく、「仲間づくり」と称している。欧州系や中華系が合併を基本としたアライアンスを進める中で、トヨタの柔軟性のあるアライアンス効果が、どのように結実するのか気になるところだ。

いずれにしても、BYDとトヨタのタッグは電動化技術の進化だけなく、トヨタ側からみれば中国におけるバッテリーの安定供給を狙うという面もあるだろう。BYDと共同開発するプラットフォームにはBYDのバッテリーを使えるようにするのは間違いなく、その生産力はリンクするだろうからだ。また、規模の拡大により両社が電動化時代に生産量を確保するためにも、このタッグは有効だ。

もはや電動化というのは原油枯渇に対するアンサーではなく、環境負荷低減の手段として位置付けられている。アメリカ市場は異なる立場にたっているが、電動化の流れがそう簡単に逆行するとは思えない。少なくとも欧州と中国市場において電動化はますます進んでいくことだろう。BYDとトヨタが手を結んだというのは、その両極において効果が見込めるといえそうだ。

いずれにしても、便利で楽しい、乗りたくなるモビリティとして電動車両技術が進化することがユーザーメリットである。BYDとトヨタの合弁会社が進めるのは中国市場向けのモデルが基本となるだろうが、その製品自体やエッセンスがグローバルモデルに採用されることも考えられる。今回の合弁会社設立も、トヨタの豊田章男社長がつねづね言っている「もっといいクルマづくり」につながることを期待したい。

文：山本晋也（自動車コミュニケータ・コラムニスト）