車両前後に装着するなど“高機能モデル”が大人気。前年比28％拡大のドラレコ市場！【トピックス】

2019年3月28日、GfKジャパンは日本のカー用品店、家電量販店、インターネット通販などの販売実績をもとにしたドライブレコーダーの販売動向を発表した。

2018年は高機能モデルが大きく販売実績を伸ばした
数年前に起きた高速道路での事故を発端としたドライブレコーダー需要の高まりは、とどまるところを知らない。いまでも危険運転に関する報道は多く、消費者による危険運転対策への意識は高まるばかりだ。

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市場調査や消費者調査を2014年から行なっているGfKジャパンは、ドライブレコーダーの2018年販売動向を発表。これによると、2014年に40万台強だった日本市場全体の販売台数は、およそ5年で3.5倍近い139万台（2018年）にまで成長。2017年比で28％も増えている。金額ベースの市場全体の規模は44％増となった。

進行方向だけを撮影するモデルのほかにも、後方へカメラを向ける製品も増えるなど高機能化。さらにフロント・リアのセット商品も人気であることから、高価格化も進んでいる。こうした高機能モデルは、2017年でわずか1％だったのに対し、2018年は18％にまで拡大した。

この他にも、夜間撮影モード搭載モデルや、衝突や車線逸脱を警告するなど安全運転支援機能搭載モデルなどの高機能モデルも販売を伸ばしている。

平均価格が2017年比で12％上昇し1万5700円（税抜）となったことでも、この高機能化人気が裏付けられる。

販売チャネル別で見ると「店頭販売：74％／インターネット販売：26％」となり、前年とほぼ同じ。リアへの配線の難しさも後押しして、実店舗で購入してその場で取り付け、という傾向があるようだ。

すでに所有しているユーザーによる買い替え需要も増加していることから、2019年も好調に推移するものと予想されている。