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業界ニュース 2018.12.12

災害時の電源として活躍目立つEV、PHEVの電源活用 真のクルマの多様化はじまった

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■アウトランダーPHEVにはコンセントが装備されている

 近年では、ガソリン車に加え、ハイブリッド車(HV)、プラグインハイブリッド車(PHV/PHEV)、電気自動車(EV)、燃料電池車(FCV)が登場し、クルマの多様化が進んでいます。

    迫る災害にこの1台 大幅改良の新型「アウトランダーPHEV」全車外部給電可能に!

 こういったクルマは動力源として、ガソリンエンジンと併せてバッテリーを搭載、あるいは、燃料電池か大容量のバッテリーのみを搭載し、電気エネルギーを利用して走ることが可能です。この電気エネルギーはクルマを動かすだけではなく、家庭用の電源と同様に電化製品を利用することができます。

 三菱から販売されている「アウトランダーPHEV」には、家庭用と同じ「コンセント」が付いており、そのまま電化製品を使用することが可能です。では、どのくらいの消費電力量まで、また、どんな電化製品が使えるのかなど、三菱に聞いてみました。

──アウトランダーPHEVの100V電源は何ワット(以下、W)まで使用可能ですか。

 1500W(15A)までとなります。よって、家庭用コンセントを同等となります。

──どんな電化製品を使用することができますか。

 家庭で使用可能な電化製品となります。医療機器については使用を推奨しておりません。

──クルマで電化製品を使用するシーンはどのようなものを想定されていますか。

 キャンプなどアウトドアでの利用を想定しています。また、停電時に電気が必要な場合でも、使用が可能です。なお「アウトランダーPHEV」はエンジンで発電もしますので、より安心できます。

──電源タップなどを用いて複数の電化製品を使用し、許容量を超えてしまった場合はどうなりますか。

 許容量(1500W、15A)を超えた場合は給電をストップさせます。また、電源タップによるタコ足配線(複数の家電を同時につなぐ)は、当社のクルマとは直接関係ありませんが、火災などの懸念もありますので推奨しておりません。それと、漏電の場合も給電をストップさせます。

※ ※ ※

 三菱では、これまでオプション装備となっていた100V AC電源(1500W)を「アウトランダーPHEV」の全グレードに標準装備し、車内外でいつでもどこでもドライヤーやパソコンなどの電化製品を使用できるようになりました。

■災害時の電源としてクルマを活用

 じつは、電気エネルギーで動くクルマに、100V電源が必ずしも付いているわけではありません。

 例えば、ホンダ「クラリティPHEV」には100V電源は装備されていませんが、ホンダの可搬型外部給電器「Power Exporter 9000」をつなぐことで電源として使用することが可能になります。

「Power Exporter 9000」はクルマの電気を取り出して使えるようにする、外付けのインバーターですが、この製品についてホンダに聞いてみました。

──「Power Exporter 9000」はどういった使い方を想定されていますか。

 100V電源が使用できるため、災害時に使いたいといったリクエストをいただいております、また、それだけはなく、アウトドアで電気が必要な時のことも念頭に置いています。

「Power Exporter 9000」は元々2年前に「クラリティFUEL CELL」と同時に発表された製品です。燃料電池車専用と思われていましたが、PHEVにも使用できるとアナウンスしています。

「Power Exporter 9000」は、100Vの家庭用電源と同じように使っていただいて全く問題ありません。

※ ※ ※

 このように、PHEVやEVが電源として使えるようになった背景には、バッテリーの大容量化が進んでいるということがあります。EVである日産「リーフ」では、従来型のバッテリー容量が24kWhだったのに対し、新型では40kWhまで増え、テスラの「モデルS」は85kWhもあります。

 本来、電気エネルギーで走るクルマにとって、走行可能距離を長くするという性能向上が目的ですが、クルマを「走る電源」と考えたとき、容量が大きければ様々なことに活用することが可能になります。

 キャンプなどのレジャーで便利というだけでなく、災害時の電力供給が出来ることは大きなメリットのひとつです。ちなみに、三菱「アウトランダーPHEV」は、ガソリン満タン状態(40リットル)で、一般家庭の電力消費換算で最大約10日分を供給することが可能といいます。

 すでに東京都練馬区で始まっている試みとしては、災害時に区民や区内の企業が所有するPHEVやEVをボランティアで提供してもらい、避難拠点の電源として活用する「災害時協力登録者制度」を2018年6月から実施しています。

 日本国内でのまだまだ普及率は高くないPHEVやEVですが、航続距離も着々と増えてきており、電源としても利用できる幅が広がってきています。トヨタでは、2020年までにEVの本格的に市場投入する動きを見せていますので、一気に普及率がアップするかもしれません。

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(くるまのニュース くるまのニュース編集部)

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