追突事故が最大9割減 トヨタセーフティセンス搭載車1000万台到達

■トヨタの先進安全装備装着車が1000万台に到達

　2018年11月26日、トヨタは自社の普及型予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense（トヨタセーフティセンス）」搭載車のグローバル累計出荷台数が、2015年3月の導入以降約3年半となる10月末で1000万台に到達したと発表しました。

　トヨタは「より多くの方々に安全なクルマをお届けし、事故を減らしたい」との想いで、普及車種の「カローラ」から本システムを導入。現在日米欧で販売中の約9割の車両に装着されています。また中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域に導入しています。

「トヨタセーフティセンス」には、日米欧で発生した事故データに基づき、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れています。

●追突事故、歩行者事故＊3の低減・軽減に寄与するプリクラッシュセーフティ（PCS）●正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与するレーンディパーチャーアラート（LDA）●夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与するオートマチックハイビーム（AHB）

　現在のところ、「トヨタセーフティセンス」装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減との効果を示し、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー（ICS:パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）と組み合わせた場合には、約9割減との結果が出ています。

　トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、「トヨタセーフティセンス」を「死傷事故への適応性拡大」と「一層の普及」という2つの方向性で進化させるとしています。

　2018年1月から導入した最新版（第2世代）では検知機能・性能の向上により、夜間歩行者事故や自転車事故にも対応するシステムとしていますが、今後は交差点での歩行者や対向車との事故低減など、一層多くの死傷事故に適応できるよう開発を推進すると明言しました。

　また、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、一層の普及に努め、2020年までに、総計約100の国と地域に導入を予定。

　トヨタは安全・安心なモビリティ社会を目指し、「トヨタセーフティセンス」を「安全なクルマづくり」の柱と位置付けながら、「サポトヨ」のような「人」への啓発活動、また、ITS・コネクティッド技術の活用など「交通環境」への活動を含め、幅広い観点から安全に取り組むとしています。

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　トヨタは2015年3月に「カローラ フィールダー／アクシオ」にレーザーレーダーとカメラを組み合わせた「トヨタセーフティセンス C」を初搭載。

　その後2015年8月には「ランドクルーザー」にミリ波レーダーと単眼カメラを用い、歩行者も検知する衝突回避支援パッケージ「トヨタセーフティセンス P」を初採用しています。

　また、2017年12月には「トヨタセーフティセンス P」の機能に加え、自転車や夜間の歩行者も検知可能な予防安全パッケージ「トヨタセーフティセンス」（第2世代版）を「アルファード／ヴェルファイア」全車に標準装備しました。

　現在では上級車種のみならず「アクア」にも、レーザーレーダー＋単眼カメラのシステムに昼間歩行者検知機能も追加されるなど進化と普及が進み、予防安全パッケージの呼称も「トヨタセーフティセンス」に統一されています。