エアバッグや自動ブレーキのように保険料が安くなることはない
事故をはじめ、さまざまな交通トラブルの自衛手段としてドライブレコーダーの普及が拡大している。一説には、年間の販売数は200万個を超えるというほどだ。とはいえ、日本における四輪車の保有台数は約7800万台。本格的に普及しはじめてまだ5年程度と考えると、一般ユーザーへの普及率は1割前後といったところだろう。
DQNカーに腹が立っても……ドラレコで撮ったクルマのナンバーをネットで晒していいのか?
価格帯としても何千円レベルから何万円級まで豊富だ。単純にカメラで映像を録画するだけのものから、加工ができないような専用ファイル形式を使うもの、前方の障害物などを認識して衝突が予想されるときに警報を発するタイプまで、用途や予算に応じて選ぶことができる。また、純正アクセサリーとしてディーラーオプション設定されることも増えており、なかにはナビゲーションと連携するタイプも出てきている。
さて、せっかくお金をかけてドライブレコーダーを取り付けて、万が一のアクシデントの証拠映像が撮れるようにしたのであれば、自動車保険にもポジティブな影響があってしかるべしと思いたいだろう。
しかし、車両自体の機能である衝突被害軽減ブレーキは割安になることもあるが、ドライブレコーダーを付けているからといって保険料が下がることは、少なくとも一般ユーザー(ノンフリート契約)にはないというのが実情だ。
むしろ、損害保険会社が用意する専用ドライブレコーダーを年間1万円前後のコストをかけてレンタルするという、保険料が上がる方向でのオプションが用意されていたりする。もっとも損害保険会社の専用ドライブレコーダーは、一定以上の衝撃を検知すると自動的にセンターや家族などに連絡が届く自動通報機能や、警備会社の駆け付けサービスといった、付加価値のあるサービスという位置づけとなっている。
そもそも衝突被害軽減ブレーキなどの先進デバイスやSRSエアバッグなどの安全装備は、交通事故や被害を軽減することが期待できるため、交通事故による保険金の支払いが減ることにつながる。つまり保険料を下げるインセンティブになりえる。
しかし、ドライブレコーダーというのは事故が起きた際の責任を明確にしやすいというだけであり、保険金の支払いを減らす効果は少ない。単一のケースでは支払いが減るケースがあったとしても、全体として事故件数や被害状況が改善されなければ、保険業界全体としての支払い額が減るわけではないからだ。
というわけで、自動車保険料に対する明確なメリットがあるとはいえないドライブレコーダーだが、当然ながら個々人のケースにおいて自分に有利な情報となることがあるデバイスであることは間違いない。なにもなければ、数万円の投資が無駄になってしまうと感じるかもしれないが、カーライフにおいて無事であることに越したことはないといえる。
複数社の査定額を比較して愛車の最高額を調べよう!
愛車を賢く売却して、購入資金にしませんか?
複数社の査定額を比較して愛車の最高額を調べよう!
愛車を賢く売却して、購入資金にしませんか?
愛車管理はマイカーページで!
登録してお得なクーポンを獲得しよう
四国と関西をつなぐ「紀淡海峡大橋」はいつできる? 新たな本四連絡橋で関西圏に環状道路網の誕生なるか。
既存モデルの新車の「バックカメラ」が5月から義務化されます 本当にバック事故対策になるのでしょうか?
ホンダ新型「“スポーティ”セダン」世界初公開! 斬新ハンドル&モニター&鮮烈“レッド内装”採用! ド迫力ボディがカッコイイ「GT C」登場
ホンダ 新型「プレリュード」まもなく復活!? 次期型“流麗クーペ”は「デートカー」それとも「スポーツカー」? 歴代初の「タイプR」登場はあるのか
かつて全盛だった「ステーションワゴン」なぜ人気低下? 国産ワゴンは絶滅寸前!? それでもワゴンが良い理由とは
みんなのコメント
この記事にはまだコメントがありません。
この記事に対するあなたの意見や感想を投稿しませんか?