【業界初の循環型リサイクル】JLR新しいシートフォームを開発、製造 生産規模テストは2025年初頭

英国ゲイドン発

JLRは、使用済み車両から回収したポリウレタン製シートフォームを新しいシートに再利用できるようにした。これにより、循環型リサイクルにおいて大きな技術的進歩をしたことになると発表した。

これは、DowのMobilityScienceマテリアルの革新と、自動車用シートの世界的リーダーであるAdientとの協力によるもので、循環型シートフォームを自動車に利用することに成功したのは初めてのことだという。

ラグジュアリー車両メーカーのJLRは現在、このマテリアルをすでに製造工程に投入しており、来年初めにはプロトタイプ車両を使って大規模な使用テストの実施を目指している。

ポリウレタンフォームは耐久性を重視して設計されているため、リサイクルが難しいことで知られており、また、最終的には埋め立て地に廃棄され、数世代にわたり土壌に残る可能性がある。従って循環型のサプライチェーンを構築することで、JLRは排出量の低減、廃棄物の削減、車両用低炭素シートフォームの安定供給を実現できるようになると述べている。

リサイクルフォームは新しい「循環型シート」を構成する要素のひとつとなり、高性能を維持しながらCO2e（二酸化炭素換算）排出量を半減させ、1シートあたり44kg以上のCO2eを削減できると試算されており、これは、スマートフォン約3000台を充電するのに相当する。

JLRの見解は？

JLRのチーフ・サステナビリティ・オフィサー　アンドレア・デベイン

「このような方法がもつ可能性にとても期待しています。今までにない方法で物事に取り組む姿勢を示すものであり、未来の自動車をデザイン、エンジニアリングするために必要なソリューションを見つけ、あらゆる角度からアプローチを再考するよう、私たちを促してくれています。

リサイクル業界やマテリアル科学業界の専門家、サプライチェーンのパートナー、エンジニアリングやエンジニアリングのチームとの緊密な協力が鍵となります。大規模で有益な変化を実現するには、バリューチェーン全体で取り組む必要があります。

ここで得られた知識とアプリケーションは、完全な循環型社会が実現可能であることを示しており、私たちの変革にとって不可欠なものになっています」と述べている。

ゲイドンにあるJLR Circularity Lab

この画期的な進歩は、ゲイドンにあるJLR Circularity Labにおける継続的な研究とテストの結果によるものだという。

これまで自動車は、寿命を迎えた後、分解や材料の分別のしやすさについて、あまり考慮されずに設計されてきた。分別が難しい混合材料、固定方法、接着剤を使用しているため、廃棄物の削減とリサイクルはほぼ不可能であった。

JLR Circularity Labは、サステナビリティ、エンジニアリング、調達、デザインからなる分野横断的なチームを結集することで、こうした課題の解決を目指しており、各チームは、サプライヤーやマテリアルの専門家と密接に協力しながら、「実践を通じて学ぶ」アプローチによって車両を分解し、リサイクルの障壁を理解、克服していく。

ラボからのデータは、車両開発の初期段階で意思決定を行うために提供され、これらのデータは、ガラス、スチール、アルミニウム、ポリマーなどのマテリアルをサプライチェーンに戻し、高品質基準を維持しながら新車に技術的に再利用できるか検証するテストに直接反映される。

例えば、フロントバンパーに関する初期テストでは、ポリマーの使用量を減らしても同じ品質と性能を確保できることが証明され、これは単一のモデルライン3で17万7500kgのCO2e削減と、56万ポンドのコスト削減につながるとされており、このアプローチによって、JLRは来年から新車に低炭素バンパーを物理的に提供できるようになるのだという。

JLRはすでに、アルミニウム製ボディパネルのプレス加工からでる産業廃棄物をサプライヤーに戻し、新しいボディパネルに組み込むという画期的なプロジェクトにより、循環型のイノベーションに成功しており、このプロジェクトには、循環型プロセスに最適な新しいアルミニウムグレードの開発などの技術革新が含まれており、これはまさにサプライチェーン間のコラボレーションによってのみ実現可能だ。

JLR Circularity Labは、JLRのビジネスが環境、社会、コミュニティへの影響において新たなベンチマークとなることを目的とした「REIMAGINE」戦略の実現に寄与し、その中心となるのが、より資源効率の高い経済を目指す、循環型経済に対する意欲的なビジョンだ。

JLRは、 2023年からエレン・マッカーサー財団のネットワークパートナーになっており、循環型経済の原則をビジネスのあらゆる側面に適用。そのなかには産業変革の取り組みが含まれ、オール電動化の未来に向けて、能力要件、エネルギー効率、CO2eの影響のバランスをとるために、何千もの機器を改修して再配置してきた。