ケンミンによって自転車の利用状況は異なる？ その理由とは

　一般財団法人「自転車産業振興協会」が公開している2021年度「自転車保有並びに使用実態に関する調査報告書　要約版」（18歳～79歳の全国20,000世帯を調査）によると、自転車を持っているかどうかを尋ねた結果、59.6％の人が所有していると回答しています。2012年の調査からは10ポイント以上も減っており、ライフスタイルの変化によって、自転車を持たない生活にシフトしている層がいるようです。

　自転車を持たない理由としては、「使い道・必要性がない」が最多で、ほかには「自転車に興味・関心がない」、「バイクや自動車、公共交通機関で用が済む」といった意見がありました。

　また、少数ですが「シェアサイクルを利用しているから」という理由もランクインしており、昨今のシェアサイクルの普及を踏まえると、今後はこういった理由で自転車を持たない人も増えていきそうです。

　ちなみに、所有している人の主な使用目的は「買い物」、「趣味・遊び」、「通勤」が上位を占めています。さらに世帯での保有台数を聞いた結果、最も多いのは「1台」で34.8％、次いで「2台」が14.1％、「3台」が6.1％と推移しています。

　それでは、都道府県別に世帯当たりの自転車保有台数のランキングを見てみましょう。

1位　大阪府（1.356台）2位　高知県（1.293台）3位　埼玉県（1.274台）：45位　大分県（0.650台）46位　長崎県（0.381台）47位　沖縄県（0.491台）

　1位は大阪府です。市内はほぼ平坦な道路状況に加え、コンパクトシティで自転車を利用しやすいのではないかと推測されます。ちなみに保有総数では断トツ1位の東京都は、世帯当たりでは1.066台と平均的でした。

　気になるのは最下位の沖縄県です。海沿いを自転車で走ったらさぞかし爽快で気持ち良さそう……な気がしますが、沖縄県で自転車があまり普及していないという結果には理由があります。

　まず、海風や台風の影響によって自転車がサビやすい、突然の雨で走行中に降られてしまうことが多い、そして坂道が多く、アップダウンが激しいため自転車走行に適していない、という地形も影響しています。

　自転車安全整備店登録している自転車販売店の数を見ても、沖縄県は47件で最下位。そもそも自転車を販売しているところも少ないというわけです。

　ちなみに、ワースト2位の長崎県も坂道が多く、道路が狭いことで有名な土地柄です。「オランダ坂」（長崎市東山手町）には「下りのみ禁止」の自転車標識まで実在するそうです。

　この調査報告書を見るだけでも、その土地の気候や地形が自転車の利用に大きく影響することが分かります。

　当たり前のように利用している自転車ですが、居住地が現在の場所から遠くへ移る際は、そんな事情も気にしてみると良いかもしれません。

Comments

大阪のオバハンだけは特殊　面白さでね

自転車利用減!
アシスト・モビリティー増!
事故増!
アシスト・モビリティー
自動二輪扱いに切替えるべきだ!