ヤマハ発動機、売上・利益とも過去最高…二輪・マリンの好調継続 2023年1-9月期決算

ヤマハ発動機は11月7日、2023年1～9月期（第3四半期累計）の連結決算を発表。売上高・各利益とも過去最高となった。

売上高は前年同期比9.4％増の1兆8352億円。コア事業の二輪車、マリンの大型船外機は出荷が増加した。営業利益は同19.5％増の2082億円、経常利益は同8.4％増の2059億円、純利益は同12.2％増の1493億円となった。なお、第3四半期連結累計期間に営業利益・経常利益が2000億円を超えたのは初となる。

セグメント別の業績を見ると、ランドモビリティは売上高が同10.6％増の1兆1999億円、営業利益は同60.2％増の1060億円となった。二輪車事業では欧米で需要が堅調に推移。新興国ではベトナムを除き経済回復が進み、アジアを中心に多くの国で需要が増加した。売上高は先進国とインド・インドネシアをはじめとした新興国で販売台数が増加したことにより増収。営業利益は販売台数増加に加え、価格転嫁の効果拡大や円安によるプラス効果により増益となった。

RV（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、スノーモビル）では、アウトドアレジャーブームの落ち着きに伴い需要が低下し、出荷が減少。一方、前年課題が発生していた米国工場の生産効率が改善したことに加え、円安によるプラス効果もあり、増収・増益となった。

SPV事業（電動アシスト自転車、e-Kit、電動車いす）では、今期に入り市場の在庫調整局面が継続。依然として市場在庫は高い水準で推移しており、電動アシスト自転車とe-Kitの販売台数は減少し、減収・減益となった。

マリンは売上高が同8.2％増の4314億円、営業利益が同12.1％増の944億円となった。欧米では、景気後退懸念により中小型船外機の需要は減少したが、200馬力以上の大型船外機の需要は堅調に推移。東南アジアや中国では漁業・観光市場の回復により好調な需要が継続した。販売台数は新興国で増加した一方、先進国では減少したことにより、船外機全体の販売台数は減少した。ウォータービークルは需要が好調に推移したことに加え、米国工場の生産効率改善により、販売台数が増加。円安によるプラス効果も加わり、マリン事業全体で増収・増益となった。

通期業績見通しについては売上高2兆5000億円（前年比11.2％増）、営業利益2500億円（同11.2％増）、経常利益2500億円（同4.5％増）、純利益1800億円（同3.2％増）とした前回予測を据え置いた。

日高祥博社長は各事業の現状について、「コア事業の二輪車、マリンの大型船外機は出荷が増加した一方、ロボティクス事業は中国経済の低迷の影響が大きく、依然厳しい状態。足元の市場状況については、新興国二輪車の需要は国別に濃淡があるものの回復が継続、大型船外機は堅調な需要が継続している。一方、SPV事業のeBike市場の在庫調整は長引く見通し。ロボティクス市場の低迷は底打ち感が出てきた」とコメント。

今後については「引き続きメリハリをつけて経費をコントロールするとともに、技術投資をしっかりと行い、将来に向けた成長を加速させていく」としている。