F1予算制限をさらに引き下げへ……F1チームと運営首脳陣が電話会談を実施も、結論には至らず

　4月6日（月）に、F1のチーム代表たちはFIAのジャン・トッド会長、F1のCEOであるチェイス・キャリー、F1のモータースポーツ部門のマネージングディレクターであるロス・ブラウンらを交え、電話会議を行なった。

　ある情報筋によれば、この会議は非常に生産的な内容だったというが、決断が下されたことはあまりなかったという。その中でもトッド会長は、すでに2022年に延期されることが決まっている新レギュレーションの導入については、さらに延長すべきではないと主張したという。

　会議の大半は、予算制限の上限をどうするかということについて話し合われたようだ。F1チーム側は既に、当初の年間コスト上限額を1億7500万ドル（約190億円）から1億5000万ドル（約163億円）に引き下げることに、非公式に合意している。

　しかしこの数週間で新型コロナウイルスに関する状況が悪化し、2020年シーズンが完全に行なわれない可能性すら現実味を帯びつつある。そのため、マクラーレンをはじめとするいくつかのチームは、さらに厳しいコスト制限策を導入することを求めてきた。

　この日の議論で持ち上がったひとつの問題は、ギヤボックスやサスペンションなどのコンポーネントを、他のチームに提供するチームが負担する開発コストに関するモノだったようで、次の会議までにさらに調査が行なわれるという。

　これを主張したのはメルセデスやフェラーリ、レッドブルなどトップチームが中心だったようで、それらのパーツを作るために費やされた作業を考慮し、供給を受けるチームから、使える予算を移譲することが許可されるよう求めた。例えば予算制限が100だった場合、サプライヤーとなるチームの予算制限は100+α、供給を受ける側のチームは100-αとなるわけだ。

　ただ問題は、供給するパーツの開発にコストをかける必要がなかった場合、他の部分にその開発費を充てられるということになってしまうのではないかということだ。こうなってしまえば公平性が保てなくなってしまう。予算上限が引き下げられたことによって、この問題はより明確になり、100万ドルの価値が相対的に上がることになった。

　2021年のファイナンシャル・レギュレーションには、次のように書かれている。

「F1活動のための研究開発に関する全ての費用は、それが発生したレポート期間に含まれている必要がある」

　言い換えれば、2022年のレギュレーションに向けて2021年に行なわれる全ての開発作業は、2021年の数字に含まれなければならないということになる。当初の予定通り2021年から新レギュレーションが施行されていれば、研究開発費は2020年シーズンに使われる予定だった。ただ、2020年はファイナンシャル・レギュレーションの対象外であるため、より自由な開発ができるはずだった。つまり今回の新レギュレーション施行時期が変更されたことに伴い、新レギュレーション下での最初のマシンの開発に、大きな影響を及ぼすことは間違いない。