なぜ日本人は「海水浴」へ行かなくなったのか？ ピーク時9割減の根本理由とは？ 崩れ始めた“遠出レジャー”の前提

海離れの本質と移動意識の変容

　夏になれば、多くの人が海へ向かう時代があった。家族や友人と車に荷物を積み込み、早朝の渋滞を抜けて砂浜で一日を過ごす。昭和から平成にかけて、海水浴は日本の代表的な余暇行動のひとつだった。

　歴史を振り返れば、海水浴の起源は18世紀の欧州で医師が推奨した医学的な治療法に遡る。日本でも古くから潮風や海水で体を癒す療法として根付いていた。こうした風習が1960年代の高度経済成長期に、

・鉄道会社による大規模な輸送網の整備
・自家用車の普及

と結びつき、大衆の娯楽へと姿を変えた。車での移動や道中の立ち寄りを含めて海を目指す行動パターンが定着し、遠くへ出向く行為そのものが高揚感を生むレジャーの重要な要素として機能したのである。

　しかし現在、その風景は一変した。日本生産性本部がまとめた「レジャー白書2026の速報版」（2026年7月16日発表）によると、2025年における国民の海水浴参加率はわずか

「3.8%」

にまで落ち込んでいる。年間平均活動回数は5.8回、費用は3万4000円にとどまる。将来の活動希望を示す希望率も7.7%と極めて低く、ここから参加率を引いた潜在需要は3.9%にすぎず、新規需要の開拓余地は乏しい。

　さらに、年間に1回以上海水浴を楽しむ人は2024年時点で440万人となり、ピーク時（1985年の3790万人）から88%も激減。受け皿となる全国の海水浴場数も、2016年の1111か所から2025年には966か所へと直近10年で13%減少し、最盛期（1353か所）と比べると約3割が姿を消した計算になる。

　もっとも、日本人が単純に海を嫌いになったわけではない。日本財団の海と日本人に関する意識調査（2024年）では、海に行きたい・どちらかというと行きたいとの回答が59%に上った。変化したのは、

「消費者が休日に求める条件」

である。かつてのように道中そのものを楽しむ価値観は薄れ、目的地に着くまでに生じる時間や準備の負担、費用といった要素は、

「回避すべき余計なコスト」

としてシビアに見定められるようになった。若年層を中心とするマイカー所有率の低下も手伝い、移動手段と目的地が一体化した従来の余暇スタイルは崩れつつある。

　車を持たない層にとって、海へ向かう際の渋滞や混雑といったイメージは出発前の高いハードルだ。消費者は、移動にともなう労力と得られる満足感を冷静に天秤にかけ、行き先を選ぶようになった。

　海水浴客の急減は、単に海の魅力が落ちたという理由だけでは説明しきれない。日本社会において、

「移動をともなうレジャーの位置づけ」

そのものが変わった結果として捉える必要がある。

タイパ重視と近場レジャーへのシフト

　もともと海水浴は、目的地に至るまでの負担が大きい。

　水着やタオルに日用品、子どもの着替え、飲食物など、おびただしい荷物の準備をともなう。車を持たずカーシェアや公共交通を利用する層が増えた現在、こうした重くかさばる荷物の運搬作業自体が敬遠されやすい。

　加えて、都市部から人気海岸へ向かうルートでは駐車場探しも悩みの種となる。自家用車が前提だった時代には日常の維持費に紛れ込みやすかったガソリン代や高速料金も、公共交通などを都度利用するスタイルでは移動ごとに明確に発生するため、出費がより重く感じられる構造がある。

　以前であれば、夏休みというまとまった期間を利用し、家族や友人との遠出自体が特別な体験として消費されていたため、そうした労力を上回るだけの魅力が海には存在した。だが今、余暇の使い方は明確な転換期を迎えている。

　先述のレジャー白書速報版によれば、2025年の余暇時間のゆとり感指数はマイナス0.8を記録し、2018年以来のマイナスに転落した。さらに余暇支出のゆとり感指数もマイナス2.1と悪化。プライベートを優先する余暇重視派の割合も、過去最高だった2024年の67.8%から2025年には66.3%へ低下しており、消費者のレジャーマインドそのものが冷え込んでいる様子がうかがえる。

　時間と支出の両面で余裕が絞られるなか、生活者は投じた時間に対する効果、いわゆるタイムパフォーマンスを重視するようになった。日本財団の調査で海に行かない理由の変遷をたどると、2019年調査では日焼けしたくない、身体がベタつくといった物理的な不快感が上位だったのに対し、2024年には1位家から遠い、2位海に行く発想がない、3位時間がない、5位行くのが疲れるという結果になり、道中の時間や労力への忌避感が上位を独占した。日常の余暇の過ごし方として海に行くと答えた人が全体のわずか7%にとどまった事実も、これを裏付けている。

　現代の消費者にとって、海は到着するまでのプロセスが煩雑すぎるため、そもそも休日の選択肢に浮上しない場所へと変わった。結果として、近場のプールや商業施設、全天候型の屋内レジャー、短時間で完結する体験へと需要が分散していく。

酷暑化にともなう移動コストの急増

　気候条件の激変も、行動様式に多大な影響を及ぼしている。

　2025年6～8月の国内平均気温は平年を2.36度上回り、観測史上最高を記録した。かつて酷暑をしのぐ場所であったはずの海は、現在ではそこへ向かうまでの移動や砂浜を歩く行程、強い日差しの下で過ごす時間そのものが身体的な負担としてのしかかる。

　自動車や公共交通の空調設備が発達し、移動中の車内が極めて快適な空間に保たれているからこそ、灼熱の砂浜へと足を踏み入れた際の環境ギャップは一層際立つ。出発前から現地滞在時に至るまで熱中症への警戒や入念な紫外線対策が要求されることも、外出の心理的ハードルを引き上げる一因だ。

　大阪府阪南市の箱作海水浴場を例にとると、1990（平成2）年に20万人を数えた利用客数は、2025年には2万人へ激減した。猛暑や余暇の多様化が重なり、開設コストに見合う客数の確保が困難になったとして、ついに2026年の開設中止が決まっている。

　健康的な夏の象徴とされた日焼けも、今や徹底した防備の対象である。インテージの集計データによると、2025年の日焼け止め市場規模は843億3000万円に達し、過去5年間で約2倍に膨れ上がった。生活者の認識のなかで、海は暑さと紫外線への厳重な対策を強いられる場所へと書き換えられている。

交通網衰退と海水浴場減少の悪循環

　需要減少の波は、施設の運営基盤を激しく揺さぶっている。

　海水浴場は砂浜さえあれば成立するわけではなく、監視員やライフセーバーの配置、国際基準に基づく安全フラッグの運用、公衆衛生を担保する厳格な水質検査など多岐にわたる負担がともなう。客足が遠のけばこうした体制維持は立ち行かなくなり、サービス低下や施設縮小がさらなる客離れを呼ぶ負のスパイラルが、全国的な淘汰を加速させている。

　影響は現地の砂浜にとどまらず、アクセスを支える周辺交通網の崩壊という深刻な事態も引き起こしている。

　自家用車を持たない層にとって重装備のまま歩く負担は計り知れず、利用客の減少に引きずられる形で最寄り駅と海岸を結ぶ路線バスの減便や廃止、周辺駐車場の閉鎖が相次いだ。移動経路にあったガソリンスタンドや商業施設も撤退を余儀なくされ、休憩拠点や給油スポットが消滅したことで、現地へ到達すること自体の難易度が上がってしまった。

　背景には、地方都市における

・過度な車社会化
・公共交通の衰退

がある。たとえば自家用車保有率が全国トップクラスの群馬県では、わずか100m先の移動にも車を使うような生活様式が定着している。高校生の通学の約6割を親の送迎が占め、県全体の公共交通依存度は3.5%に過ぎない。自動車依存が極まった結果、路線が消滅し、免許を持たない若年層や高齢者が自力での移動手段を絶たれる事態が起きている。

　加えて、1987（昭和62）年の総合保養地域整備法（リゾート法）下で進められた過剰なリゾート開発の失敗や、2011（平成23）年の東日本大震災にともなう砂浜の消失も、現在の海岸経営に暗い影を落とす。

　消費者は快適性と安全性を求め、運営側は細る財源と人員のなかで存続の道を模索する。ひとりひとりの合理的な選択であっても、その積み重ねが海水浴文化全体を急速に縮小させる構造変化の一例として、一連の海離れ現象を捉えることができる。

滞在・体験型へ向かう海辺利用の転換

　もっとも、日本人が海とのつながりを完全に絶ったわけではない。

　いま起きているのは、利用目的の質的な転換だ。神奈川県の逗子海水浴場では、猛暑対策として2026年の海開きを例年より遅らせ、開設期間を9月まで延長した。

　14時以降に飲食目的で訪れる客層の増加に合わせ、海の家の営業時間も延長している。殺人的な暑さと大渋滞が集中する日中を避け、あえて夕方から夜間へ行動時間をシフトさせることで、道中や滞在時のストレスを劇的に緩和しようという生活者の知恵だ。

　手荷物負担をゼロに近づける仕組みづくりもカギを握る。先行する欧州のリゾート（スペインのコスタ・デル・ソルやフランスのコート・ダジュールなど）では、砂浜一帯にパラソルとチェアのセットが並び、1日25～30ユーロ（約4000～5000円）程度でレンタルできる事業モデルが確立されている。自前で重い機材を運ぶ必要がない手ぶらのアプローチに加え、背後には清潔な常設レストランや商業施設が控えており、若者のみならず高齢者までもが日常的に憩う持続可能な滞在空間が完成している（『デイリー新潮』2026年7月29日付け）。

　日本国内でも、逗子海岸ウォーターパークが2025年に延べ2万8000人を集め過去最高の来場を記録するなど、体験型コンテンツを軸にした新しいサービスが芽生え始めた。現地で必要な道具やサービスを調達できる環境が整えば、消費者は身軽な状態で電車やカーシェアといった軽量な手段を用いてアクセスできるようになる。

　最近では海水浴場という特定の行動を縛る名称を廃し、ビーチと呼称を変えて通年利用可能な多目的空間へと再編する動きも目立つ。沖縄県ではすでに水着に着替えることなくTシャツ姿で海に入り、浜辺でバーベキューを楽しむスタイルが主流を占める。

　本州各地でも海の家に本格的なバーベキュー機材やカフェ機能を持たせて常設化する事例が増え、実際に海で泳ぐのは利用客の3割程度にとどまり、大半が古着マーケットや体験イベントを目当てに訪れる施設も登場している。

　泳ぎに行く場所として限定すれば猛暑や準備の手間が足かせになるが、

・飲食
・体験
・景観
・コミュニティー

など、複数の価値を掛け合わせることで新たな客層を呼び込む芽は確実に育っているのだ。

移動価値の二極化と海辺空間の将来像

　海水浴文化の衰退は、日本人のレジャー観そのものの変質を映し出す鏡だ。

　遠方まで足を延ばし、長時間滞在して単一の目的を消費する昭和型のレジャーモデルは、車社会という右肩上がりの生活様式が広く共有されて初めて成立するものだった。

　可処分時間が限られる現代においては、移動による摩擦や快適性の落差をシビアに計算したうえで行き先が選ばれる。移動に対する価値観は、時間を極小化して近隣の商業エリアや空調の効いた屋内空間で効率よくタイパを満たす選択と、観光列車やキャンピングカーのように移動プロセスそのものをエンターテインメントとして消費する選択へと大きく二極化している。負担ばかりが大きく目的地に到着するまで何の価値も生み出さない旧来型の長距離移動は、真っ先に淘汰の対象となっている。

　ただ、足元の海離れをレジャーの流行り廃りと見過ごすことはできない。放置すれば、海運や水産など、海洋国家・日本の屋台骨を支える産業全体の地盤沈下にも直結しかねない危機だからだ。

　日本財団のデータでは小学生の75%が海に行きたいと回答しているにもかかわらず、親が車を所有していない、あるいは道中の苦労を敬遠するといった理由で海と接点を持てない子どもが増加している。幼少期に海の原体験を持たない世代は水に対する恐怖心や抵抗感を抱きやすく、成長しても海辺に近づかないという負の連鎖を生む。

　これを断ち切るには、各家庭のマイカー保有状況に依存せず、学校や地域のバスなどを活用して安全に海を体験できる公的なスキーム作りが急務となる。あわせて、環境問題へのリテラシーが高く海への訪問意欲も旺盛な高校生世代を巻き込み、海辺の価値を再定義していく柔軟なアプローチも有効だろう。

　既存の観光地や地方の集客施設、郊外の大型商業モールなど、車での来訪を前提にビジネスを組み立ててきたあらゆる拠点において、目的地は交通手段の利便性やアクセスの時間帯、周辺インフラとの組み合わせによって流動的に取捨選択される滞在拠点のひとつへと変質している。

　果たして海は再び大勢の客を惹きつける熱気を取り戻すのか、それとも短時間滞在や体験型サービスに特化した新しい空間へと役割を移すのか。

　5年先、10年先の海岸線の風景は情緒的な魅力だけで決まるわけではない。デジタルの力を駆使して安全管理を高度化し、季節を問わず地域に経済効果をもたらす多機能な海洋インフラへと脱皮できるかどうかが問われている。

　人々が限られた時間をどう割り振り、どの程度の移動コストなら許容できると判断するのか。消費者のシビアな価値算定のなかで、海という空間の次なるポジションが決まっていくだろう。（小西マリア（フリーライター））

Comments

[cyb********]

暑すぎるからじゃない？

[T.H]

海、河、湖などは今やヤカラしかいない危険な場所ですよ、危険回避の為そりゃ行きませんよ