ブリヂストン・オートバックスがディーラーに??? エコな電気を船で運ぶ!? クルマ界近未来ニュース3選

　本誌『ベストカー』にて、毎号技術系の最新情報や気になる話題をお届けしている「近未来新聞」。

　今回は新興EVで販売体系に訪れる変化、エコな電気を船で運ぶ企業の挑戦、コネクテッドカーをめぐる通信業界と自動車業界の軋轢などをお届けします！

※本稿は2022年1月のものです
文／角田伸幸、写真／ベストカー編集部 ほか、撮影／三橋仁明/N-RAK PHOTO AGENCY ほか
初出：『ベストカー』2022年2月10日号『近未来新聞』より

■ブリヂストン・オートバックス…新興EVでディーラー網に地殻変動???

オートバックスセブンロゴの入った「エレモ」。新興EV企業の販路探しは意外な提携を生む？

　米フィスカーや中国NIOなど、EVで世界進出を狙う新興企業が現われているが、彼らが直面するのが各国での販売やアフターサービスの問題。自動車ビジネスはこれなしでは成り立たないが、ディーラー網を張り巡らせるには膨大なコストも必要なだけに、頭の痛い問題だ。

　そこで、代わりにサービス網を引き受けましょうという企業が現われてきた。

　たとえばブリヂストン。同社は昨年暮れに大規模な事業転換を発表したが、近年は中国製タイヤの追い上げもあって新たな収益源がほしいところ。

　そこで先のフィスカーと提携して、アメリカにある同社の販売拠点を、フィスカー車の販売やアフターサービスの基地として利用することにした。フィスカーにとっても、全米のサービスネットワークをほとんど無償で手にできるわけだから、恩恵は大きいに違いない。

　この動きは日本でも起きている。たとえばオートバックスは、先々号で紹介したHWエレクトロ社の小型EVトラック「エレモ」の保守や修理を、主要店舗で請け負うことを検討中らしい。

　オートバックスはピットエリアで行うサービスの拡大に力を入れているから、将来的には複数のメーカーのサービスを請け負うことも視野にあるようだ。

　新興メーカーにとってサービス網の問題は不可避。今後は思わぬところでクルマが買えるようになるかも？

■エコな電気を船で運ぶ新興企業の壮大な挑戦

パワーエックスが2025年までに就航させるという電気運搬船「パワーアーク100」。カッコいい

　2022年は電気自動車の普及も進み、電気の需要がますます高まりそう。

　この需要を狙って、さまざまな企業が新たなビジネスを模索しているわけだが、元ZOZOの取締役も務めた伊藤正裕氏が壮大な事業を始めた。洋上風力が発電した電気を陸上に運ぶ「電力運搬船」の建造だ。

「えー、電線で繋げばいいんじゃないの」と考える方が多いだろう。筆者もその一人だったが、そこにはしっかりした理由があった。

　まず海底を這わせる電線のコストが意外と高いことだ。洋上風力の発電設備は、景観や騒音を懸念して沖合10～30km程度に作られることが多いのだが、そこまで電線を敷く相場は1kmあたり1億～2億円といわれ、バカにならない費用になる。

　船という存在が生む新たな価値も見逃せない。電力運搬船は電池をバッテリーに蓄えて運ぶわけだから、それ自体が巨大な電源となる。たとえば災害などによって電力供給が途絶えた地域があれば、その沿岸に出向き、非常用電源として稼働させることが可能になるわけだ。

電気運搬船に積まれるコンテナ型蓄電池。パワーアーク100はこれを100個積み、2万2000世帯が1日で使うだけの電気を運ぶ

　伊藤氏が起こした「パワーエックス」という企業は、愛媛の今治造船と提携して2025年までに初号船「パワーアーク100」を竣工させるという。

　その船には20フィートコンテナのようなバカでかい蓄電池を100個積み、222MWhの電力を運搬可能とする。これは一般家庭2万2000世帯の1日分の電力に相当するそうだ。

　電力運搬船は洋上風力にとどまらず、たとえば海外で買った電力の運搬などにも使える。今後はアフリカやオーストラリアなどで、太陽光から作ったグリーン電力を輸出するビジネスも始まりそうだから、そこでの活躍も期待できるはずだ。
「クリーンな電気を運んできて使う」。今年はそんな動きが始まりそうだ。

■トヨタとホンダが直面通信技術の落とし穴!

2030年にグローバルで350万台のEVを販売すると公言したトヨタ。通信技術とのいざこざが思わぬ事態を招かないとよいが……（撮影／三橋仁明/N-RAK PHOTO AGENCY）

　日本製鉄がトヨタを訴えたニュースは衝撃的だったが、さらに面倒な訴訟が持ち上がった。通信関連の特許を多く抱えるアメリカの「インテレクチュアル・ベンチャーズ」という企業が、自社の権利を侵害しているとしてトヨタやホンダ、GMを訴えたのだ。

　対象となるのは、トヨタのプリウスやレクサス各車、ホンダのアコードやオデッセイなど。仮に損害が認められれば、賠償額は数百億円にもなるというから深刻だ。

　近年、自動車では「つながる」という機能が重要さを増し、これまでは縁のなかった通信関連の技術を数多く採用せざるを得なくなった。

　ところが通信業界と自動車業界は商習慣が異なり、両者の間にさまざまな軋轢を生んでいるようなのだ。

　たとえば特許処理だが、自動車業界では該当する部品を納めたサプライヤーが責任を負う。万一特許侵害があっても部品レベルで対処するため、クルマそのものへのダメージはほとんどない。

　ところが通信業界では、特許を使った最終製品の責任を問う。かつてクアルコムがアップルを提訴して、アイフォーンの5G導入が遅れたのがいい例だ。

　昨年はメルセデスがノキアに訴えられ、特許使用料を払う事態ともなった。トヨタやホンダの動きを見守りたい。

■そのほかの近未来系ニュースを20秒でチェック！

●自動運転をけん引してきたイスラエルのモービルアイが上場することになった。1999年に創業し、2017年に半導体大手インテルの子会社となったが、上場すると5兆円の価値があるという。インテルの買収額は1兆7500億円だったから、買収は大成功だったといえよう。モービルアイは当初、モノクロ単眼カメラだけで高度な運転支援システムを構築し、世界をあっと言わせた。多くの自動車メーカーがその恩恵にあずかったが、こんなベンチャー企業が日本からも誕生することを望みたい。

モービルアイの運転支援用半導体「EyeQ4」。日産プロパイロットなどこの力を借りた技術は数多い

●キヤノンが画期的な画像センサーを開発した。…「単一光子アバランシェダイオード」という方式で、真っ暗闇でも鮮明なカラー画像が得られる驚異的な性能を持つ。さらに注目なのは、空間を3次元的に把握できる特徴を備えているため、自動運転のセンサーとしても計り知れない可能性を秘めていること。将来LiDAR（ライダー）に搭載されれば、現状のクルマのセンサーの在り方をひっくり返すほどの可能性を持っている。こいつは楽しみ！

●新幹線が自動運転の実験を始めたと過去に紹介したが、東京都内を走る山手線は、車掌が乗車しないワンマン運転に移行しそうだ。…JR東日本はすでに各地でワンマン運転を実施しているものの、東京都内で実現すれば初の快挙。2025～2030年には実現するようだ。過密なダイヤと駅間の短さから、山手線の運行は世界屈指の難しさといわれるが、運転手さんの負担が増えないことを祈る。

Comments

何か話があちこち飛びすぎ 表題の記事をしっかり記しましょう

あらら、劣勢に回りつつあるTOYOTA勢ｗ　グループの日野自動車も排ガスデータの改ざん・インチキぶりが明らかになった。
多くの劣化情弱日本人が崇拝する章男君率いるＴＯＹＯＴＡ。　ＥＶ時代には劣勢になるｗ　肝心のバッテリー調達の目途も立ってない、いい加減さｗｗ