広がるバイクの電動化　原付二種モデルを4つピックアップ！

■原付二種の電動バイクを4つピックアップ

　昨今、ガソリンエンジンからの脱却を目指した電動化がバイクの世界でも進んでいますが、2021年11月現在、どんな電動バイクが販売されているのでしょうか。実は2021年12月時点では、原付二種にあたる電動バイクは、国内バイクメーカーから発売されていません。そのため、本記事でピックアップする電動バイクは、聞き慣れないブランドのモデルかもしれませんが、どれも電動のメリットを活かしたモデルとなっています。

面倒な2段階右折がない！初心者にオススメの原付二種をピックアップ

　まず初めにピックアップする車種は、スーパーソコ「TSX」です。スポーティな外観に設計された「TSX」は、そのルックスにたがわず走行性能も追求しており、ボッシュと共同開発した高性能モーターは、定格出力1kW、最高速度は75km/hを誇ります。

　また、柔軟なライディングや、高いスポーツ性を可能にする前後のサスペンション、軽量化を実現させた分割タイプのフレームなどのこだわりも特徴です。

　メーカー希望小売価格は、約60kmの走行が可能な1バッテリータイプで29万9800円、航行距離が120kmまで延びる2バッテリーモデルは、39万9800円に設定されています。

　ふたつ目の車種は、ニウ「MQi GT」です。堅牢な大型のフレームを採用し、究極の乗り心地を実現した、スクータータイプの電動バイクです。

　ボディを駆動するモーターは最高出力3.5kWを誇り、法定速度を超える約70km/hというトップスピードを出すことも可能です。また、3つのライディングモードが用意され、航続距離を延ばしたいときや街乗り重視、パワー重視などの走行条件に応じ、使い分けることもできます。

　1バッテリーあたり4時間半で充電できるリチウムバッテリーは、2つ併用することで約70～80km走行することが可能で、メーカー希望小売価格は34万9800円に設定されています。

　3つ目の車種は、アクセスが販売するスクータータイプの電動バイク、「SweetsN II」です。スクータータイプのバイクには、スポーティなデザインのモデルが多い中、「SweetsN II」は丸くスタイリッシュなフォルムが特徴的で、ユーザーに柔らかい印象を与えます。

　また、定格出力0.8kWのモーターにより45km/hという最高速度を誇るほか、1回の充電で約50kmの連続走行が可能です。もちろん、スクーターとして日常的な使い勝手にも優れ、手荷物をかけておけるコンビニフックや、セキュリティ対策の装備なども備わっています。

　同社からは「SweetsN」（0.8kW）に加え、原付一種に相当する「SweetsN」（0.6kWモデル）もラインナップされています。メーカー希望小売価格は、車両本体とリチウムバッテリー、専用充電器のセットで、25万2500円です。

　最後にピックアップする車種は、同じくアクセスが販売する「Sneak77-2」です。「SweetsN II」と同様、スクータータイプの電動バイクですが、よりいっそうスポーティなデザインが特徴的な一台です。

　45km/hという最高速度や、50kmの連続航行距離など、走行性能は「SweetsN II」とほぼ同等です。また、コンビニフックやセキュリティ装備などの高い使い勝手の良さや、原付一種である「Sneak77」（0.6kWモデル）が用意されている点も、「SweetsN II」と共通しています。

「Sneak77」は、車両本体とリチウムバッテリー、専用充電器のセットで、メーカー希望小売価格26万2700円という価格に設定されています。

■原付二種の電動バイクを運転するにはどんな免許が必要？

　ガソリンではなく電気で駆動する電動バイクは、通常のバイクとは駆動方式が異なりますが、どの免許を取得すれば運転できるのでしょうか。そもそも電動バイクの分類は、モーターの定格出力をエンジン排気量に換算して決められるため、車両区分や必要な免許の種類が定められています。注意したい点として、モーターの最大出力ではない点が挙げられます。

　原付免許では、0.6kW以下の電動バイクを運転することが認められています。普通自動車免許をもっていれば原付バイクの運転も可能ですが、普通免許で運転できる電動バイクは、定格出力0.6kW以下のモデルに限られます。そして0.6kWを超え、1kW以下のバイクの場合は小型限定二輪免許が、出力が1kWを超えると、普通二輪免許が必要です。

　一昔前は、普通二輪免許があれば、運転できる電動バイクに制限はありませんでした。

　しかし、2020年に施行された改正道路交通法により、新たに電動バイクにも大型二輪免許の区分が追加されました。そのため、定格出力20kWを超えるモデルでは、大型二輪免許の取得が必要です。

　エンジンバイクは排気量により車検の有無が異なりますが、道路運送車両法上電動バイクは軽二輪扱いとなるため、電動バイクでは「今のところ」車検の制度はありません。ただ、大型の電動バイクに対応した改正道路交通法は施行されて日が浅く、車検の根拠となる道路運送車両法も、今後改正される可能性があります。

　車検がない電動バイクでも点検整備は欠かせないので、メンテナンスを依頼する際などには、随時法改正を確認しておくと安心です。

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　バッテリーや充電インフラの問題など、二輪四輪を問わず、電動車の課題はまだまだ多いですが、開発技術や設備の進化による解決が期待されます。

　電動バイクは、排ガスを出さない環境に優しい乗り物のため、今後は新時代のバイクとして、ますます活躍の場が増えることが予想されます。車両価格はまだ高めですが、時代を先取りしたい人は電動バイクの購入を検討しても良いかもしれません。