日本のEV市場は輸入車とサクラが支えている
2024年に国内で売られた乗用電気自動車のうち、輸入車が40%を占めた。輸入車全体(国産メーカーの輸入車を除く)の販売比率は、小型/普通乗用車に限っても10%だから、電気自動車市場における輸入車のシェアは圧倒的に高い。
じつは一充電200kmも走れば十分な人が多数! 日産サクラ&三菱eKクロスEVが売れている現状に世界は目を向けるべき
このような販売状況になった理由は、国産メーカーの電気自動車が少ないからだ。トヨタは日本の小型/普通乗用車市場に占めるシェアが約50%のメーカーだが、トヨタブランドの電気自動車は、乗用車についてはbZ4Xだけだ。スズキやマツダのように、電気自動車を用意していないメーカーもある。
日本における電気自動車の普及を妨げている理由として、軽乗用車規格に収まる電気自動車が少ないことが挙げられる。その理由は、軽自動車かつ電気自動車となる日産サクラの売れ行きを見ればわかるだろう。サクラは2024年の1カ月平均届け出台数が1911台で、乗用電気自動車全体の38%を占めた。つまり、2024年の電気自動車市場は、40%の輸入車と、38%のサクラが支えている。
サクラが高い人気を得た理由は、電気自動車と軽自動車規格の親和性が高いからだ。電気自動車で長距離を移動するには、駆動用電池の容量を拡大する必要があり、ボディも大型化されて価格も高まる。逆に短距離移動に割り切れば、駆動用電池が小さくても不都合はない。ボディも小さくできて価格も安く抑えられる。
日本では軽自動車のニーズが高く、新車として売られるクルマの40%近くを占めるため、前述のメリットを突き詰めたサクラが成功した。日本で電気自動車を大量に売るなら、サクラのような軽自動車の規格で開発する方法がもっとも効果的だ。
ところが、軽自動車規格の電気自動車は選択肢が少ない。2025年3月時点で販売されている軽乗用車の電気自動車は、日産サクラ、サクラと基本部分を共通化した三菱eKクロスEVだけだ。軽商用車にはホンダN-VAN e:、三菱ミニキャブEV、後者の姉妹車になる日産クリッパーEVがあるが、それでも車種は少ない。
軽自動車は海外で販売できない
日本で電気自動車と軽自動車の親和性が高いのに車種の数が限られる理由は、軽自動車が日本独自の規格になるからだ。海外で販売できないと、大量生産によるコストの低減も図りにくい。
ちなみにガソリンエンジンを搭載する一般的な軽自動車も、薄利多売の商品だから、各メーカーとも苦労している。ホンダN-BOXは国内販売の1位で、スズキ・スペーシアやダイハツ・タントも国内販売ランキングの上位に入るが、軽自動車はこのように大量に売らないと採算が成り立たない。電気自動車は、大量に販売できる確証がないため、車種の数も少ない状態が続いている。
しかし、今後は軽自動車規格の電気自動車が増える可能性がある。サクラが成功したからだ。ホンダはN-VAN e:のパワーユニットをN-ONEに搭載したN-ONE e:を2025年中に発売する。
また、ダイハツ/スズキ/トヨタが共同開発した軽商用車規格の電気自動車も、2026年3月までに発売することが発表された。前述のとおり電気自動車は薄利多売だから、複数のメーカーが共同で開発/販売することによってコストを抑える。
軽商用の電気自動車をダイハツ/スズキ/トヨタが共同開発すれば、スバルやマツダを含めて合計5社が扱う可能性も高い。残りはN-VAN e:のホンダと、ミニキャブEV&クリッパーEVの三菱&日産だ。
最近は軽自動車の開発手法も、電気自動車を視野に入れている。たとえばサクラとeKクロスEVのプラットフォームは、ガソリンエンジンを搭載するデイズやeKクロス&eKワゴンと基本部分は共通だ。電気自動車とガソリンエンジン車の両方で、融通を利かせながら活用できる軽自動車のプラットフォームが開発されている。
そのために、今後はN-ONE e:のようなガソリンエンジン車と共通性の多い電気自動車が登場してくる。逆にいえば、ガソリンエンジン車との共通性が得られないと、日本における軽自動車を中心にした電気自動車の本格普及は始まらない。
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みんなのコメント
日本メーカーは慎重だし、先読みができている。
現在はまだバッテリーEVに変わるタイミングではない。