■4社による交換式バッテリーコンソーシアム創設
ヤマハ発動機株式会社は、本田技研工業株式会社、KTM AGおよびPiaggio & C SpAとともに、電動二輪車および小型電動モビリティの普及を目的とした、交換式バッテリーコンソーシアム(以下、コンソーシアム)の創設に合意しました。
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今回のコンソーシアム創設合意は、パリ協定および欧州域内におけるモビリティの電動化の加速に基づくもので、コンソーシアム創設に合意した4社は、標準化された交換式バッテリーシステムにより、小型電動モビリティの普及および、より持続可能な交換式バッテリーのライフサイクル管理への貢献を目指すものです。
また、バッテリーの共通化により、航続距離の伸長や充電時間の短縮、インフラコストの低減や車両コストの低価格化が期待できるといいます。
コンソーシアムの目的は、小型電動モビリティ向けに交換式バッテリーシステムの技術仕様を定義することですが、関連団体、各国、欧州、および国際標準規格化団体との緊密な連携により、欧州域内および国際的な共通規格の取得を目指すようです。
コンソーシアムは、2021年5月に正式に設立を予定しており、この活動に関心があるステークホルダーに参画してもらうことで、コンソーシアムとしての知見や活動範囲の拡大に務めるといいます。
今回の発表に際し、執行役員 ランドモビリティ事業本部長 木下拓也氏は次のようにコメントしています。
■執行役員 ランドモビリティ事業本部長 木下拓也氏「このたびのコンソーシアム創設は、欧州ひいては世界の軽車両向け交換式バッテリーの標準化を進める上で大きな意義を持っていると認識しています。このような活動を通じて、現在、地域性や時間軸により異なる仕様・規格が共通化され、将来のグローバルでの顧客メリットの最大化に繋がると信じています」。
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日本においても商業用のモデルなどを中心に少しずつ普及の兆しを見せている電動バイク市場が、今後どのような推移を見せてくれるのか期待が掛かります。
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