日産とホンダ、次世代SDVの中核ECUおよびソフトウェアの共同開発契約を締結 2029年以降のモデルに搭載

次世代SDVでのパートナーシップを進展

日産自動車（以下、日産）と本田技研工業（以下、ホンダ）は、次世代『ソフトウェアディファインドビークル（SDV）』の中核を構成する複数の『ECU』、『車載OS』、『ミドルウェア』、および『車両制御ソフトウェア』の主要部分を共通化することで合意し、共同開発契約を締結した。

両社は戦略的パートナーシップの枠組みに基づき、知能化や電動化に向けた協業の可能性を検討してきた。

今回の契約は、技術革新のスピードが早いソフトウェア領域において、研究開発の効率化と競争力強化を図る狙いがあると考えられる。

日産・ホンダ両社の技術的知見や人材を融合させることで、開発コストの低減や開発スピードの向上を目指すという。

2029年度以降の量産モデルへ搭載

今回の共同開発では、高性能な『メインECU』および車両の各エリアを統括する『ゾーンECU』が対象とされる。

また、これらのECU上で動作する『車載OS』や『車両制御ソフトウェア』の主要部分について共通仕様の構築が進められるという。

今回共同開発するECUやソフトウェアを搭載した『電気・電子（E&E）アーキテクチャー』について、2029年度以降に投じる次世代SDVへ適用させる目標を掲げている。

カーボンニュートラルや交通事故死者ゼロを目指す取り組みの一環として、日産とホンダは今後も具体的な協業施策のスピーディな実行を進める方針である。