踊らされたEV狂騒曲に別れを。巨額の減損を「未来への投資」と言い切るホンダのあまりに熱く、泥臭い再出発

ホンダ 次世代ハイブリットモデル開発車両「画像：APOLLO NEWS SERVICE」

ホンダが断行した歴史的な事業再構築

ホンダが5月14日に発表した2026年3月期通期連結業績は、同社にとって歴史的な転換点となりました。

最終的な当期損益は4239億円の損失を記録。これは1957年の上場以来、初の最終赤字という異例の事態です。表面上の数字だけを見れば、前年度の9030億円の黒字から急落した形ですが、この赤字の本質は「四輪事業の再構築」に向けた巨額の膿出しにあります。

同社は今回、電動化戦略の見直しに伴い、将来の資産価値を減らす「減損処理」や評価損など、最大で2兆5000億円に達する費用を計上。本業の稼ぐ力を示す調整後営業利益では1兆393億円の黒字を確保しており、将来への足枷を外すための「戦略的な赤字」という側面が強いのが特徴です。

しかし、その引き換えとなる代償は小さくありません。北米で生産を予定していた次世代EV「Honda 0（ホンダ ゼロ）シリーズ」のSUVとサルーン、さらにアキュラ「RSX」の計3車種は開発および発売が中止されました。

関連して、ソニー・ホンダモビリティが2026年に発売を予定していた第1弾モデル「AFEELA（アフィーラ）」および第2弾モデルも計画そのものが中止に。

カナダでのEVバリューチェーン構築プロジェクトも無期限凍結となり、ホンダのEVシフトは事実上の足踏みを余儀なくされた状況です。

地域戦略においても、韓国市場での四輪車販売を2026年末で終了するという決断を下しました。販売終了後もアフターサービスは継続するものの、今後は収益性の高い二輪事業を中核に据える方針です。

三部社長は、これら一連の措置を「四輪事業の再構築に向けた不可避なステップ」と位置づけ、コスト構造の劇的な改善と、重点地域への経営資源の再配分を急ピッチで進める構えを見せています。

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