「戦略再構築ロードマップ」発表のホンダ。「魅力的な商品を適正価格で出してほしい」の声…課題は“戦略”ではなく“製品”？

2026 ビジネスアップデート

ホンダが中長期戦略再構築のロードマップを発表

2026年5月14日、ホンダは「四輪事業の中長期戦略再構築に向けたロードマップ」を発表しました。

ホンダは3月12日に、四輪電動化戦略の見直しを発表し、最大2兆5000億円もの損失が見込まれるほか、北米で生産を予定していた電気自動車（BEV）の「ホンダ 0 SUV」「ホンダ 0 サルーン」、およびアキュラ「RSX」の開発を中止することが決定しました。

今回発表されたロードマップにおいて、ホンダは次のような方針を示しています。

「足元の市場環境の変化を踏まえ、コスト体質の改善、開発効率の向上、重点地域への経営資源の集中投入による魅力ある商品の拡充を通じた競争力の向上を図ります。

そのために、まず今後3年間を四輪事業の再構築に集中的に取り組む期間とし、2029年3月期には二輪・金融事業の成長と合わせ、過去最高水準となる営業利益1兆4000億円以上への回復を目指します」

また、四輪事業再構築に向けて、「経営資源の戦略的再配分」「ものづくり体質の徹底強化」「外部リソースの戦略的活用」の3つを軸として、下記の取り組みをおこなうことを表明しています。

・経営資源の戦略的再配分

需要の高いハイブリッド車へ開発・生産リソースをシフトし、北米、日本、インドといった注力地域へ次世代モデルや戦略車を集中的に投入

・ものづくり体質の徹底強化

標準品の積極活用などで原価を抜本的に低減するほか、開発費・期間・工数を半減させる「トリプルハーフ」を実現し、今後5年間で生産効率を約2割向上させる

・外部リソースの戦略的活用

中国やインドなどのコスト競争力を取り込み、バッテリーの完全自前化は当面見送るなど、自社のコア技術と外部リソースを柔軟に組み合わせて競争力を強化

では、巨額損失からのV字回復を目指して打ち出された新たなロードマップに対して、インターネット上ではどのような反響が寄せられているのでしょうか。

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