日本のメーカーに勝ち目はあるのか。「シーライオン6」の低価格を実現する自社開発の執念と、中国政府が背負わせる「補助金」という名の劇薬

BYD シーライオン6「画像：APOLLO NEWS SERVICE」

400万円を切るPHEV「シーライオン6」の衝撃

BYDオートジャパンは、日本市場への新規導入モデルとして、プラグインハイブリッド（PHEV）の「シーライオン6」を12月に発売しました。今回の導入において、業界内外から最も多くの驚きをもって迎えられたのが、その戦略的な価格設定です。

PHEVでありながら400万円を切るという価格帯は、現在の日本市場において他に類を見ない水準といえます。

輸入車・国産車を問わず、同セグメントのライバルを圧倒するこの低価格を、BYDはいかにして実現しているのでしょうか。その最大の要因は、同社がバッテリーメーカーとして産声を上げたという特異な背景にあります。

BYDはもともとバッテリーの製造からスタートした企業であり、主要コンポーネントである駆動用バッテリーを自社で開発・生産できる強みを持っています。これは、多くの自動車メーカーが外部のサプライヤーからバッテリーを調達し、車両に搭載している現状とは対照的です。

サプライヤーへのマージンを排除し、内製化によって中間コストを徹底的に抑え込める構造こそが、シーライオン6の驚異的な価格設定を支える屋台骨となっています。

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