【やっぱりハイブリッドが正解…でいいのか】日本の自動車メーカーがBEVを減速させる本当の代償

メルセデス・ベンツ EQC

日本メーカーのBEV減速は、本当に合理的な判断なのか

日本の自動車メーカーの多くが、決算発表に合わせて、中長期的な経営計画を公表しています。それらを眺めると、全体として「電気自動車（BEV）への投資を絞り、開発を減速させた」という傾向を感じる人は多いのではないでしょうか。

ホンダが新世代BEVの「0シリーズ」等の北米発売や開発を中止し、1兆5000億円を超える関連損失を計上したことは象徴的ですが、それだけではありません。

日産も北米でのBEV生産の計画を中止しています。そのほか、マツダは自社開発のBEVについて投入計画を従来の2027年から2029年へと延期しています。スバルも同様に、2028年にアメリカ市場へ投入予定だった自社生産BEVの計画を延期しています。

そして、BEVの生産・開発を減速させる一方で、さまざまなリソースをHEV（ハイブリッドカー）に投入するというのも、各社に共通した戦略といえます。

シンプルにいうと、BEVからHEVへの回帰です。

こうした判断に対して、日本の自動車ファンからは「やっぱりハイブリッドがベストだ」、「電気自動車なんて不便なものは普及するはずがない」といった声が上がっているようです。

そうした声は、日本市場だけを見ていれば正解といえるのかもしれません。日本ではBEVの急速充電インフラは十分に整備されていないということがコンセンサスとなっていますし、ガソリンについても補助金を投入することで世界の主要国と比べても安価に抑えられています。

多くの日系自動車メーカーが主戦場としているアメリカにおいても、政策的にBEVよりHEVを重視するトレンドにあるのはご存知の通りです。つまり、現状の最適解という点で、自動車メーカーがHEVを中心に置くと判断するのは至極当然といえます。

しかしながら、BEVへの減速が「グローバル企業としての最適化」なのでしょうか。

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