【BEVブームに黄信号】理想が現実に打ち砕かれる時…欧州もハイブリッド再評価へ。2025年“電動化の現在地”とは

ポルシェ マカン

5年前、世界は自動車の“脱炭素化”を宣言したが…

さかのぼること約5年前、当時の菅義偉首相は2020年の所信表明演説で「温室効果ガスの排出を2050年までに全体としてゼロにする」というカーボンニュートラル実現を国家目標として掲げました。

翌年の気候サミットでは「2030年度の温室効果ガス排出量を2013年度比で46％削減、さらに50％削減も目指す」と表明。クルマ分野でこれを達成するには、事実上、燃料電池車（FCV）を含む電気自動車（BEV）が中心となります。

続く2021年、EU（欧州連合）の欧州委員会は「2035年以降にEU域内で販売される新車のCO2排出をゼロにする」規制案を発表。これはハイブリッドを含む内燃機関搭載車の新車販売を事実上禁止する内容で、2022年に加盟国が合意しました。

同年、米国でも当時のバイデン政権が、2030年までに国内で販売される乗用車・小型トラックの半分以上を、プラグインハイブリッドを含むBEVおよびFCVにする方針を打ち出します。

各国が相次いでBEV化を促す規制を強化し、メディアでも「BEVシフト」が大きく取り上げられました。

それから5年。2025年のいま、状況はどうなっているのか、BEVの現在地とこれからを考えます。

#トヨタ #ホンダ #BEV戦略 #マルチパスウェイ #電動化の現実 #EVシフト #EU