【相互関税率24％】は予想外。トランプ砲で日本車は大丈夫？ なぜマツダとスバルが危ないのか

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ラッキーなのはホンダ。不運なのはマツダやスバル

とくにホンダについてはアメリカでの販売量の6割以上をアメリカ国内生産していますし、残りもカナダとメキシコで生産しています。日本からの輸出は年間5000台程度と微量ですからもっとも自動車関税の影響を受けづらいといえるかもしれません。一方、国産メーカーでいえばマツダはアメリカ販売の8割以上を日本から輸出していますから、自動車関税が増えたことの悪影響を強く受けてしまうでしょう。

さて、非常に高い税率となる相互関税の発効によって、アメリカが景気後退に陥るといった見方もあります。景気が悪くなれば、新車を買えるようなユーザーが少なくなりますから、マーケットも縮小するということで自動車メーカーにはダブルパンチとなる可能性も否めません。

もちろん、景気後退であっても新車販売がゼロになるわけではありませんが、より安価なモデルが売れ筋となると予想されます。主軸はアメリカメーカーの作るピックアップトラックでしょうが、日系ブランドにおいてもアメリカ国内生産車やコンパクトカーなどが主流となると考えられます。

もっとも、トランプ大統領は相互関税によって「手術は完了した、これからアメリカは好景気になる」と発言しています。その根拠は不明ですが、発言の通りにアメリカの景気が活況となれば、関税による価格アップをもろともせず、プレミアムモデルが売れまくる…という明るい未来がないとは限りません。

もっとも、株価下落とインフレの同時進行によりアメリカ経済がスタグフレーション（景気は悪いのに物価が上昇していくこと）に陥るという可能性も十分にあり得ます。アメリカの自動車マーケットは壊滅的にシュリンクすることになるでしょう。そうなれば、アメリカ国民は政権に対して批判的になるでしょうし、かつてドナルド・トランプ氏がリアリティショーで使ってきた「You're fired!（お前はクビだ！）」という決め台詞を本人に向かって浴びせることになるかもしれません。

（終わり）

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