北米からインドへ。スズキ40％の牙城に挑むホンダ、シェア2％からの「現実的再設計」は実るか

ホンダ CR-V

ホンダはなぜ“EVを見直した”のか　浮かび上がるグローバル戦略の再構築

2026年3月、日本の自動車業界に激震が走った。ホンダが発表した電動化戦略の劇的な軌道修正だ。北米向けEV3車種の開発中止を決め、それに伴う巨額損失の計上を明らかにした。このニュースは「EV減速」として受け止められがちだが、今回の発表の本質はそこではない。むしろ注目すべきは、ホンダが進めているグローバル市場の再構築にある。

これまでホンダの四輪事業は、北米を中心に成長してきた。販売構成比でも北米は最大の市場であり、全体の約45％を占める主力エリアだ。一方で、アジア（中国・インド・東南アジア）は約32％、日本は約17％という構成となっている。つまりホンダは、北米依存度の高いビジネス構造を持っている。

今回の戦略見直しの背景には、この北米市場の変化がある。EV需要は当初の想定ほど伸びず、政策面でも揺り戻しが起きている。ホンダが描いていた“EV中心の成長シナリオ”は、前提から修正を迫られたかたちだ。

その結果として打ち出されたのが、ハイブリッドの再強化である。

これは単なる後退ではない。ホンダはこれまで北米市場において、「CR-V」や「アコード」などのハイブリッドモデルで着実に販売を伸ばしてきた実績がある。EV一本に振り切るのではなく、収益性と需要のバランスが取れる領域に軸足を戻す判断は、むしろ現実的な戦略修正といえるだろう。

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