EVシフトに慎重だったトヨタとBMW。「待った」をかけた2社の判断はいま正しかったのか？

レクサス LC

自動車業界の“EV一極化”に逆らったトヨタとBMW

2010年代初頭、多くの自動車メーカーが内燃機関の終焉を急ぐように発表を繰り返していました。

ボルボやベントレーは2030年までにガソリン車を廃止すると宣言し、欧州フォードも2020年代末には電気自動車のみを販売すると約束していました。当時の雰囲気は、誰が最初に全面EV化を実現できるかを競うような状況だったといえます。

ポルシェは2030年までに販売台数の80％以上をEVとする計画を掲げ、アウディも2032年までに内燃機関モデルの生産を完全に終了させると予測していました。しかし、こうした電動化計画はEV市場の伸び悩みにより、いずれも延期や再検討を余儀なくされています。

欧州連合も、2035年にガソリン車・ディーゼル車の新車販売を禁止する方針を掲げていましたが、環境負荷の少ない合成燃料を使う車を例外とする方向に転換しました。

各社はEV需要の急増を見込んで生産体制を整えましたが、実際には市場の成長が予想よりも緩やかで、在庫やコストの課題が顕在化しています。

そうした中で、BMWとトヨタの2社は安易に全面EV化へと舵を切らず、「選択肢を残す」戦略を維持しました。この判断が、いまになって再評価されつつあります。

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