【最大2.5兆円損失の衝撃】ホンダ電動化見直しで何が変わる？ 次期「ヴェゼル」は“軽のホンダ”イメージを払拭できるか

ゼロ サルーン / ゼロ SUV

巨額赤字でも即“崩壊”ではない…ホンダを支えるのは二輪事業だった

日本のメディアに激震が走ったホンダの業績予想の発表。国内第2位の自動車メーカーであるホンダが、今期の赤字転落に加え、来期以降も含めて最大2兆5000億円に達する損失を見込むと明らかにした。

最大の理由は四輪電動化戦略の見直しで、26年以降の投入が予定されていた新型BEV「ホンダ ゼロ（Honda 0）」シリーズの主力モデルをキャンセルするという、極めて異例の決定まで含まれている。

今回は、絶体絶命にも見えるホンダは立ち直れるのか、そして国内ユーザーにとって今回の戦略見直しはどのような意味を持つのか。現時点でわかっている情報をもとに掘り下げてみたい。

まず、ホンダというメーカーの立ち位置を整理しておこう。売上規模では自動車事業が大きな割合を占めるが、利益面で支えているのは二輪、つまりバイク事業だ。

今回の業績修正では、26年3月期の営業損失が2700億円から最大5700億円と見込まれている一方で、第3四半期時点の二輪事業の営業利益は約5500億円に達しており、自動車の大赤字をバイクが埋め合わせる構図となっている。

日本国内ではバイク人口は限られるものの、発展途上国では今なお主要な移動手段であり、高い信頼性でブランド力を築いてきたホンダの存在感は圧倒的だ。そのため、今回の自動車部門の失速があっても、企業としての存続危機に直結する状況ではない。

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