「EVバブル」に踊らされるな！ ガソリンもディーゼルも死なない！

2017年7月26日、イギリスのコーブ環境大臣が「2040年からイギリス国内でのガソリン車およびディーゼル車の新車販売を禁止する」と発表しました。今年に入ってからフランスも同様の発表をしており、欧州でのEV化促進政策がますます進むことになります。

しかし2040年といえば（ずいぶん先の話とはいえ）あと23年後。そんなに早く全販売車EV化なんて出来るのでしょうか？　もうガソリン車やディーゼル車に未来や希望はないの？

「そんなことはない」と語るのは自動車ジャーナリストの鈴木直也氏。以下、論考を寄せてくれたので紹介します。

文：鈴木直也

ベストカー2017年9月26日号

■「エンジン」にこだわるマツダのしたたかな戦略

フランスとイギリスが2040年までに内燃機関で走るクルマを禁止!　そんな衝撃のニュースが報じられた2017年７月以来、にわかにＥＶをはじめとする新エネルギー車への期待が高まっている。

ただし、両国とも派手な宣言はブチ上げたものの、規制の詳細や経過措置をどうするのかなど、具体的な実現方法はまったく霧の中。専門家の多くは、政治的なパフォーマンスに過ぎないのではと、かなり懐疑的に見ている。

そうはいっても一国のリーダーがこうしてはっきりと政策ポリシーを打ち出した以上、その影響は大きい。1999年に石原都知事がペットボトルの中に入った「スス」を振り回して見せながら記者たちにディーゼル規制を叫んだことで、日本ではディーゼルのクリーン化が一気に加速した。

これからの20年、欧州を中心とした先進国で脱内燃機関化が加速することは間違いない。

そんなタイミングで、2017年8月8日にマツダは2030年を見据えた技術開発の長期ビジョン「サステイナブル〝Zoom-Zoom〟宣言2030」を公表した。目玉は、SKYACTIV-Xと銘打った圧縮着火ガソリンエンジンの実用化。内燃機関の新技術を発表して、「まだまだガソリンエンジンには可能性がある」と示したわけだ。

勢いづくEVバブルを前にすると、まるで風車に挑むドン・キホーテといった役回りだが、よーく吟味してみるとマツダならではの「したたかな戦略」が見えてくる。

■ハイブリッドを足しても世界シェアは2.6%

まず、統計の数字を見てみよう。自工会のデータをサクッと調べると、2016年に世界全体で４輪車は約9500万台生産されたが、そのうちEVは47万台、シェア0.5％という存在であることがわかる。

内燃機関禁止宣言の内容を「内燃機関だけで走るクルマを禁止」と解釈して、これにハイブリッドとPHVを足すと、合計で約250万台。これでもシェア2.6％に過ぎない。

フランスとイギリスは先進国だから、現状でも登録車に占めるＥＶ比率は（世界平均と比べると）高いほうだが、それでもフランス1.5％、イギリス1.4％というスケール。それをあと20年で内燃機関車を全廃するといってるわけだから、これがいかにムチャな政策であるか、まぁ小学生でもわかるよね。

新エネルギー車の開発ももちろん重要だ。しかし、現実を冷静に見れば、圧倒的多数を占める内燃機関の効率とクリーン度を高めることが最も優先されるべき課題だし、そこにこそビジネスチャンスがある。

これこそが、マツダが「サステイナブル〝Zoom-Zoom〟宣言2030」で言いたいことなんだと思う。

■現状では、EVは金持ち先進国の道楽だ

実際、東南アジアやインドなどを見て歩くと、クルマをめぐる環境問題には課題が山積みで、とても「内燃機関をEVに置き換える」なんて発想は出てこない。

こういう新興国で求められているクルマは、150万円くらいで家族７人が乗れるミニミニバン。同じ価格帯でコンペティティブなEVが出せれば話は別だが、まだまだEVは「金持ち先進国の道楽」以上のものではない。

唯一、中国だけは政府主導で強力にEV化を進めているから、2020年代はじめに年間200万台くらいは売るのではないかと予測されているが、そもそもの問題としてEVを走らせるための電気をダーティな石炭火力で発電している現状をなんとかしなければ、あの悪名高い大気汚染にはまったく効果がない。

■環境問題は車だけの話ではなく社会構造全体に及ぶ

この、発電のためのエネルギーに何を利用するかは、とても重要なポイント。EVはそれ単体で見ていると、たしかに排ガスを出さないクリーンな乗り物に見えるが、それを動かすための電気をどうやって作るかによって、環境負荷が大きく変わってくる。

最もクリーンな原子力発電はフランス以外の先進国ではきわめて旗色が悪いし、水力風力太陽光といった再生可能エネルギーは、主力とするには力不足。結局、化石燃料を燃やす火力発電がメインとならざるを得ず、そうなるとCO2排出量は内燃機関と大差なくなってしまう。

なんのために内燃機関をEVに置き換えるのかといえば、いうまでもなくCO2と有害な排ガスを減らし環境を改善するためだよね。いまはEVシェア0.5％だから誰も検証できないけど、EVが多数派になった時、本当に環境が改善されるのか？　このあたり、もっと真剣に検証してほしいものです。

■頑張っても20年だとシェア1割か

さて、こんなふうに統計数字やエネルギー収支をじっくり吟味すると、ひとつの結論が見えてくる。

すなわち、ひとつ間違いなく言えることは、フランス・イギリスが内燃機関を禁止するとブチ上げた2040年、それがスンナリ達成される可能性はかぎりなく低いということ。

もちろん、国家政策だから法律や税制によってそれを無理やり達成させることは可能だろうが、それをやった時の国民や自動車メーカーの負担増を考えると、あまりに非現実的といわざるを得ない。

また、いろんなシンクタンクが今後20年のEV販売台数を予測しているが、最も楽観的な数字でも500万～1000万台くらい。

頑張ってもEVは世界シェア１割だよね、というのが業界のコンセンサスだ。

■EVだって儲からなくては広まらない

ここで重要なのが、「果たしてユーザーは喜んでEVにお金を払ってくれるのか」、という問題。補助金などのインセンティブがあるうちはまだしも、年間100万台スケールになるとそういう優遇措置は打ち切り必至（実際テスラはモデル３で税控除の連邦予算ワクを使い切った）。魅力的な商品としてユーザーに認められなくては、サスティナブル（継続的）なビジネスとなり得ない。

カリフォルニアをはじめとして、環境規制でZEVを義務づける市場があるだろうから、各自動車メーカーとも「EVを作らない」という選択肢はないが、そこで利益を上げられるかどうかについては、多くのメーカーがかなり悲観的。EVだってビジネス。儲からなければ未来はないのだ。

ヌルい結論で申し訳ないけど、EVと内燃機関がお互い切磋琢磨して、よりよいクルマを作っていただく。これがぼくらユーザーにとっての望ましい未来でございますね。